カリフォルニア大学バークレー校で建築を学んだピロトン=ラムは、非営利団体「ガールズ・ガレージ」を設立して、若者が自分の見たい世界を作るための力とスキルを身につける手助けをしている。
どんな置かれ方をしても起き上がる3次元凸形状「ゴムボック」の共同発見者として知られているハンガリーの数学者、ガボール・ドモコスは、可能な限り単純な幾何学で物理世界を理解しようとしている。
14億人以上の人口を抱えるインドには公共図書館が5万館あるが、一般の人が利用しにくい状況にある。そこでボランティアたちが、大量の貴重な書籍を電子化してネット上で公開し、誰でも読めるようにする取り組みを進めている。
9月下旬から10月上旬にかけて開催された「アジア競技大会」で、eスポーツが初めて公式競技として採用された。中国チームは金メダルを獲得し、従来のスポーツ以上の盛り上がりを見せているが、中国政府はジレンマを抱えている。
iPad(アイパッド)の登場は、言語の発達に遅れや障害がある人のコミュニケーションに革命を起こすと期待された。13年が経った今、魔法のようなデバイスは現実をどのように変えたのだろうか?
アートとテクノロジーが交差するアーティストのアニー・リューの作品の優れた点は、21世紀に母親であることのフラストレーションを捉える、その正確さだ。
ひょんなことからキーボードに夢中になったあるデザイナーは、キーボードの歴史書がまだないことに気づき、1200ページもの歴史書を書き上げた。
オンライン・ロールプレイング・ゲーム「ウルティマ オンライン」はメタバースの走りとも言えるサービスだ。その25年間の歩みからは、バーチャル世界の構築に伴う課題についての重要な教訓を学ぶことができる。
VRの世界に設けられた睡眠ルームが、不眠症で悩む人や孤独を和らげたい人の間で人気になっている。ただし、子どもたちが邪魔をしてくることがなければ、だが。
企業や自治体から一時注目を浴びた「デザイン思考」の輝きは近年、失われつつある。組織内での「イノベーション劇場」が常態化し、多くの課題が大量の付箋では解決困難であることが明らかになった今、デザイン思考のアプローチにもイノベーションが求められている。
「デザイン」という言葉の起源の1つは、建築物の図面を書くことにある。現在ではこの言葉は、ファッションから企業経営まで幅広い分野で使われるようになった。その言葉の意味を遡ると、もう一度、デザインという言葉を再定義する必要があることに気がつくだろう。
本誌の中国担当記者は2022年、テクノロジー・シーンに関わる中国内外のさまざまな人を取材した。彼らは今、何を考え、何をしているのだろうか。もう一度連絡を取って、改めて話を聞いてみた。
通常の腕や脚の見た目や機能を再現することを目指す従来の義肢の枠を超えて、自分の身体をより心地よく感じられる義肢を製作しようとする動きが始まっている。
野生生物横断路は車にひかれる生物を減らすが、横断路が本当に生物保護に貢献しているという確定的な研究はまだない。だが、あっというまに絶滅してしまう種がある現代、研究が終わるまで待っている余裕はない。
玄関先に取り付けられたテレビ・ドアホン(カメラ付きインターホン)が捉えた映像を面白おかしく紹介する番組「リング・ネーション」が米国で放送されている。アマゾンのテレビ・ドアホンを一般家庭に広く普及させることが番組の狙いだ。
ティックトックの「おすすめ」に従ってカラスに興味を持った記者は、たくさんの動画を見た挙句に、実際に自分もカラスと友だちになりたいと考えるに至った。
かつては、新しいテクノロジーが登場すると、それによる恩恵を最も受けるのは消費者である私たちだった。だが、今や最も恩恵を受けるのは、消費者からデータを吸い上げる企業だ。
およそ50年前に起きた中国の文化大革命の様子を、まるでリアルタイムの出来事のようにライブツイートし続けるツイッター・アカウントがある。こうしたニッチなアカウントの存在がツイッターの魅力の1つだ。
11月末、ゼロコロナ政策に対する激しい抗議活動が中国に巻き起こったとき、ある中国人画家がハブとなり、脅迫を受けつつも世界に向けて抗議行動の情報をリアルタイムで発信し続けた。そのときの状況や心情を、本人自身の言葉で語ってもらった。
1997年に亡くなった有名なラッパーのアバターが、メタのホライゾンワールドで復活。現役のラッパーたちとの共演を果たした。関係者が新たなビジネスに期待する一方で、倫理的な問題も懸念される。
2020年の米大統領選挙は異例づくしに終わった。郵便投票と期日前投票の拡大によって投票期間が大幅に伸び、結果的に史上最高の投票率となった。新しい投票行動は今後も定着するか。
新型コロナウイルスとデマの蔓延にもかかわらず、記録的な投票率となった2020年の大統領選挙は成功に終わった。だが、投票の自由、公平、安全を維持する努力がなければ、次の選挙の成功はないだろう。
世間には常に多くの誤情報が飛び交っているが、大統領選の前後の期間中は特に顕著となった。自分は大丈夫だと思っていても、誤情報に対して絶対の耐性を持っている人などいないし、子どもであればなおさらだ。陰謀論や誤情報に対してどのように対処すべきか、専門家に聞いた。
大統領選挙の投票日から1カ月が経ち、政治的なデマや誤情報の量は減ってはいるものの、いまだ完全になくなったわけではない。くすぶり続ける「不正選挙」の不満は、民主主義への信頼を損ない、デマを利用した選挙運動の躍進を招く可能性がある。
トランプ大統領はいまだに敗北を認めず、法廷闘争に持ち込もうとしている。だが、選挙結果認定プロセスは変わらず、淡々と進んでいる。