アイフォーンのハッキングにかつて成功したオランダのセキュリティ研究者チームが、世界的なハッキング・コンテストで、送電網や原子炉などのインフラを制御する通信プロトコルのハッキングに成功した。研究者チームは、産業用制御システムのセキュリティは遅れていると指摘する。
北朝鮮のハッカー集団によると見られる暗号資産窃盗事件が発生した。被害額は6億ドル以上という巨額の窃盗事件だが、暗号通貨の世界では1億ドル以上の事件が多発している。
ウクライナとの地上戦で苦戦しているロシアが、ウクライナへのサイバー攻撃を強化している。送電網を標的とした大規模な攻撃が確認され、一部は成功した模様だ。
企業はようやく、安全性が低いことで有名なパスワードによる認証から、他の認証方法へ移行し始めている。面倒なパスワード管理の作業を厄介払いできるようになりつつあるのだ。
量子コンピューティングのスタートアップが大流行しているが、近い将来に実用的なものを生み出せるのだろうか? メリーランド大学カレッジパーク校の物理学者であるサンカル・ダス・サルマ教授は、量子コンピューターが抱える誇大広告の問題に懸念を示す。
ロシアのウクライナ侵攻に抗議する「プロテストウェア」がオープンソース・ソフトウェアの利用者らに衝撃を与えている。少なくとも一つのOSSプロジェクトに、ロシアとベラルーシにあるコンピューターのファイルを消去することを目的とした悪意のあるコードが追加されていた。
米国政府はこれまで、サイバーセキュリティ対策を民間企業の自主的な努力に頼ってきた。しかし、インフラ企業を襲ったランサムウェア被害やロシアのハッカーの脅威を目の当たりにした今、規制強化に舵を切りつつある。
コンピューター科学における最も重要な問題である「P対NP問題」を解くことができれば、無数の複雑な問題の解答を得られるかもしれない。だが、問題の提起から50年経った現在も、この問題を解けた人はいない。
ロシアと戦うハッカーを募集——ウクライナ政府の行動は意外なものだった。世界中の志願兵によって構成される「ウクライナIT軍」の参加者は攻撃実績を喧伝しているが、そのほとんどで裏付けは取れていない。プロパガンダ戦争の様相を呈している。
中国政府は国の方針として官民あげてソフトウェアの脆弱性を研究し、その情報を政府が一元化することで国家主導のサイバー攻撃を仕掛けている。習近平国家主席がサイバー超大国を目指した、この10年間の努力が実を結びつつある。
ホワイトハウスは、ロシアがウクライナに対してサイバー攻撃を仕掛けたとしてすばやく非難した。効果的な先制攻撃の重要な武器として、サイバー・アトリビューションを位置付けていることを示している。
2021年の米国では、記録的な数のテック企業の労働組合が結成された。こうした取り組みは米国だけでなく世界各地で進んでいる。これまで圧倒的な力を持っていたテック企業に対して、声をあげる従業員やギグワーカーたちが力を持ち始めた。
世界最大級の諜報機関である米国国家安全保障局(NSA)の研究本部の取り組みは、大国間の競争の行方を決定付ける可能性がある。最近、同本部のリーダーに着任したギル・ヘレーラが、テクノロジーの進歩を見据えた同組織の取り組みを語った。
ロシアはウクライナに対し、欧州ではここ数十年にわたって起こらなかったような戦争を仕掛ける可能性が高まっている。ロシアによるサイバー攻撃はすでに始まっており、その被害はウクライナだけでなく全世界に及ぶ恐れがある。
1980年代、最初のパーソナル・コンピューターは少し神秘的で、非常に魅力的なものだった。コンピューティングに関する特集では、現在、それがさらに神秘的になっていることを示している。米国版編集長からのエディターズ・レター。
業界を代表する企業が危機に陥っても、ハッキング業界は急成長を続けている。その理由は、世界中の政府がますますハッキング能力を必要としているからだ。
世界各地から数千人が参加するアドベント・オブ・コード(Advent of Code:AoC)は、エンジニアたちに人気のプログラミング・コンテストだ。最も速く問題を解くこと、プログラミングを学ぶ材料とすることなど、参加者の動機はさまざまだが、共通しているのは、参加者全員が毎日新しい問題を心待ちにしていることだ。
メタ(旧フェイスブック)の内部調査により、同社プラットフォーム上での民間企業による大量監視の実態が明らかとなった。同社は監視対象となっていたジャーナリストや人権擁護者、活動家など5万人に対し、注意を喚起している。
世界中で広く使われているオープンソースのログ収集ソフト「Log4J」の深刻な脆弱性をめぐって、開発者が対応に追われている。インターネットの運用を支えるほど重要な存在であるにもかかわらず、オープンソース・ソフトウェアは無報酬の労働にほとんど頼っている状況だ。
データ科学は社会をどのように変えているのか。第一人者であるUCバークレーのジェニファー・チェイス教授が語った。
イスラエルのNSOはこれまで、悪名高いスパイウェア「ペガサス」を幾多の独裁国家に販売してきたことを非難されつつもビジネスを続けてきた。しかし、米国政府が制裁を科すことを発表した現在、存亡の危機に瀕している。
ハーバード大とMITの物理学者が創業し、楽天も出資するスタートアップ企業「キュエラ・コンピューティング(QuEra Computing)」が、256キュービットの量子シミュレーターを開発した。量子論に基づく材料や力学のシミュレーションのほか、NP完全問題を解く量子アルゴリズムの構築にも取り組んでいる。
種類の異なる大腸菌が協力し合って迷路問題を解くという、驚くべき研究が実施された。生物による分散コンピューティングが利用できるようになれば、農業や医薬品など幅広い分野の複雑な問題解決に役立つかもしれない。
誰もが「ムーアの法則」の行き詰まりを感じていた中で、オランダの企業ASMLは90億ドルと17年をかけて、不可能と見られていた極紫外線によるリソグラフィー装置を完成させ、チップのさらなる高密度化への道を開いた。
アジーム・アザールの新しい著書『指数関数的時代』は、驚異的なテクノロジーの成長が、豊かな時代につながると楽観的に予測している。だが、現実はもっと複雑であり、悲観的な見方もある。