再生可能エネルギーやEVの普及に伴い、バーチャル発電所(VPP)が注目されている。従来の一方的な需要と供給の関係を変えるVPPとは何か? 解説する。
米国ミネソタ州の小さなコミュニティで起こっている採掘をめぐる争いは、気候変動に対処するエネルギー転換の未来について何を語っているのだろうか。
二酸化炭素を排出しない原子力発電は、気候問題の解決策の一つとなる。原子炉を動かしたり、冷却したり、建設したりするのに従来とは異なる方法を使う次世代の原子力技術は現在、どうなっているのだろうか。
第4世代原子炉の開発を進める米国のケイロス・パワー(Kairos Power)が、溶融塩冷却システムにおいて2つのマイルストーンを達成した。安全性の向上と建設コストの削減が期待される。
プラスチックは安価で生産でき、驚くほどの利益を上げられる、ありふれた素材だ。だが、プラスチックによる自然破壊という大きな代償を支払っている。
MITテクノロジーレビューが選ぶ「ブレークスルー・テクノロジー10」の2024年のリストから、気候テクノロジーに関連する3つを改めて紹介しよう。
従来のシリコンと最先端のペロブスカイトを組み合わせた太陽電池は、太陽光の変換効率を大幅に向上させる可能性がある。2024年には最初のパネルが配置される予定だ。
地熱発電は再生可能エネルギー源として有望だが、これまでは特定の条件を満たす場所でのみ可能であった。だが、先進的な掘削技術により、新たな場所の地熱を利用して、電力生産量を劇的に増やせるかもしれない。
欧州などでヒートポンプの需要が急増している。テクノロジー自体は目新しくないが、化石燃料を使う代わりに再生可能エネルギーで動作するヒートポンプを使うことで、二酸化炭素排出量を劇的に削減できるからだ。
2022年12月、ローレンス・リバモア国立研究所は核融合実験で初めてエネルギー純増を達成した。しかし、同研究所には10年近くの歳月と10億ドルをかけて構築した核融合施設が、一度も稼働させることなくお蔵入りになった歴史がある。
次世代太陽電池の材料として研究されてきたペロブスカイトは、扱いにくさがネックとなっていた。だが、シリコンと組み合わせて発電効率をより高めたタンデム型太陽電池として、年内にも商業化される見込みが出てきた。
洋上風力発電業界が苦境に立たされている。コストの高騰やサプライチェーンの混乱拡大に伴い、プロジェクトの中止や延期が相次いでいるのだ。だが一方では、新たな取り組みや技術開発も続いており、明るい兆しもある。
キャンパス全体の排出量削減を目指すカリフォルニア大学は、カーボン・オフセットの使用を大幅に減らし、排出量を直接削減する計画に切り替えた。その理由は、オフセットの信頼性の低さだという。
鋼鉄、コンクリートといった日常生活ではありふれた材料は、実は温室効果ガスの大きな発生源となっている。そのクリーン化の方法を考えてみよう。
サンゴ礁は生態系として、2035年までには機能的に絶滅すると予想されている。サンゴの精子、幼生、成体の凍結保存の取り組みは、急速に消滅しているサンゴ礁を救うための頼みの綱である。
2023年は気候問題にとって記録破りの年であった。3つの重要データから気候変動に関する動きを振り返ってみよう。
住宅の気密性と断熱性を追求することでエネルギー使用量を大幅に削減する「パッシブハウス」が注目されている。
観測史上もっとも暑い1年となった2023年は、気候変動に関する悪いニュースが目立つ一方で、将来に向けた良い取り組みの話題もあった。本誌の気候変動担当記者が振り返る。
大気中から二酸化炭素を直接吸収する技術は、気候変動対策の1つとして大きな期待を集めており、すでに商業プラントを運用している企業もある。だが、現時点でこの技術を使って大気から取り除ける二酸化炭素の量はほんのわずかだ。
カリフォルニア工科大学で3Dプリンティング技術を応用してリチウムイオン電池用炭素電極のミクロ構造化を研究した成田 海は、自ら起こしたスタートアップ「3Dアーキテック( 3D Architech )」を通じて技術を電池以外の領域に広げ、モノづくりを変えようとしている。
今年の気候変動に関する国際会議「COP28」は、化石燃料の計画をめぐる争いで会期が1日延長され、12月13日に閉幕した。今回の会議で得られた重要な合意について説明しよう。
気候変動対策の1つとして、大気から二酸化炭素を直接回収する技術を利用し、排出権を売買する二酸化炭素除去産業に資金が集まりつつある。だが、米エネルギー省の元幹部は、企業の手間や費用を省く目的で利用されようとしていると警鐘を鳴らす。
新たな報告書によると、気候変動の原因となる二酸化炭素の排出量は今年、過去最高を記録する勢いだ。一方で、大気中から二酸化炭素を除去する取り組みはまだ微々たるもので、まず排出量の大幅な削減が不可避だ。
11月30日から12月12日までドバイで国連の気候変動サミット「COP28」が開催中だ。議長国となるアラブ首長国連邦は、温室効果ガスの排出源である化石燃料の取引会場としてCOP28を利用しようとしている形跡が見える。
「EVはガソリン車より環境に悪いのでは?」「再エネの大量のゴミはどうする?」など、ちょっと厄介な質問に答える方法をご紹介しよう。