大気中の二酸化炭素を直接回収できる世界最大規模の二酸化炭素除去プラントの建設が、カナダで計画されている。計画を進めているのは、大手石油ガス会社の出資を受けているスタートアップ企業だ。回収した二酸化炭素は油井からより多くの原油を抽出するのに使われる。
これまで地球温暖化に対して懐疑的な姿勢を貫いてきた米国保守派が、一転して、気候変動問題を認め始めている。保守系の非営利団体シンクタンクに気候変動対策のアプローチについて考えを聞いた。
「全廃」されたはずのフロンガスの排出量が増加している。日本の国立環境研究所などの国際チームによる研究で、中国東部でCFC-11が製造されている可能性が明らかになった。
二酸化炭素を大気から直接回収する技術が、にわかに脚光を浴びつつある。二酸化炭素の回収プロセスが以前に考えられていたより安いコストで実現できる可能性が見えてきたことがその理由だ。
温室効果ガスの排出量を2050年までに80%削減するというカリフォルニア州の計画は達成可能だという。だが、その実現には画期的なイノベーションが必要だ。
米国民主党議員が発表した包括的な環境政策「グリーン・ニューディール」は、気候変動対策に取り組むカギになるのだろうか。産業政策の重要性についての著作を持つユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのマリアナ・マッツカート教授に話を聞いた。
新たな研究により、大気汚染が、気候変動に伴う干ばつの被害を緩和している可能性があることが示された。気候変動問題の解決は、ますます複雑で困難になる可能性がある。
国際エネルギー機関(IEA)は、2018年の再エネ発電設備の新設容量が、2017年を下回ったことを発表した。これまで約20年にわたり堅実な成長を維持してきただけに予想外の成長鈍化だ。
大気汚染が、干ばつに対する温室効果ガスの影響を緩和している可能性が、新たな研究で示唆された。もしそうだとすると、大気を浄化すれば干ばつが悪化することになり、気候変動の問題はさらに複雑になる。
トランプ政権でクリーン・エネルギー分野の連邦予算の削減が模索される中、カリフォルニア州は独自の取り組みを推し進める法案を審議している。
月賦払いの太陽光発電システム誕生によりアフリカ大陸の電気が通ってなかった地域の家庭に明かりが灯り始めた。しかし、送電網に打ち勝つためにはさらなるパンチ力が必要となる。