バイオテクノロジー企業のピボット・バイオ(Pivot Bio)は、これまでの合成肥料の代替となる、微生物を使って作物に適量の窒素を供給する製品を開発している。実際に、約4万平方キロメートル以上の農地にその製品は使用されている。
除草剤に頼ることで規模を急激に拡大してきた米国の大規模農業がいま、曲がり角にきている。除草剤に耐性を持つ「スーパー雑草」が急増し、収穫量を脅かしているのだ。化学薬品だけに頼らない対策が模索されている。
チリに本社を置くセイボ(Ceibo)は、クリーンエネルギーへの転換に欠かせない銅の不足を解消するため、新しい銅生産テクノロジーで鉱業の持続可能性を高めようとしている。
サン・キングは、電気が通っていないアフリカとアジアの貧困世帯へ、太陽光発電、エネルギー貯蔵、低排出型調理コンロを従量制モデルで提供する。
牛のゲップは、農業から排出される温室効果ガスの大きな発生源の1つである。ルミン8(Rumin8)は畜牛のメタン排出を削減するサプリメントを開発している。
フォーム・エナジーは、再生可能エネルギーの長期貯蔵用の安価なバッテリー「鉄空気電池」の商業化に取り組んでいる。2024年後半には最初の製品を顧客に出荷する予定だ。
米エネルギー省は35億ドルを投じてCO2直接空気回収プロジェクトを推進している。しかし、高額な設備投資と運用コストに見合う炭素クレジットの市場需要が不足しており、深刻な課題となっている。政府と業界は需要創出に向けた新たな戦略を模索している。
電気化学プロセスを用いて製造するサブライム・システムズのセメントは、今年初めて商業的に利用された。さらに、米国エネルギー省から8700万ドルの助成金を受け、2026年完成をめどに、年間3万トン生産する新工場を建設すると発表した。
エレクトリック・ハイドロジェンは、クリーン水素を低コストで製造できる100メガワット電解槽を開発している。BP、ユナイテッド航空、マイクロソフトなどの支援を受けて評価額が10億ドルを超える最初の電解槽企業となった。
テルル化カドミウムを用いるファースト・ソーラーの太陽光パネルは、シリコンセルより短時間で製造でき、エネルギーと水の消費も少ない。エネルギー変換効率を高めるために同社は、ペロブスカイトを組み込んだタンデム型太陽電池の開発を進めている。
ロンド・エナジーはレンガと鉄線を使った、安価でシンプルな構造の「熱電池」を大量生産。セメントや鉄鋼、化学など高温を必要とする工業プロセスにおける化石燃料の使用量を減らし、二酸化炭素の削減を目指す。
中国国内で圧倒的な地位を獲得している電気自動車メーカーのBYDは、欧米で中国企業に対する規制が強まる中、海外市場への進出に本腰を入れた。海外工場を相次いで建設したり、自動車輸送船を建造したりしている。
米スタートアップのランザジェットはトウモロコシ、サトウキビといった原料を使ってエタノール由来の持続可能な航空燃料(SAF:Sustainable Aviation Fuels)を製造。航空機の燃料燃焼による気候への影響を半分に減らせるかもしれない。
米スタートアップのパノAI(PanoAI)は、視界の開けた場所に設置した超高解像度カメラとコンピュータービジョンで火災発生を検知し、瞬時に消防士に伝えるシステムを米国西部9州に配備。山火事を早期に発見して人的・経済的な被害を抑えるのに貢献している。
マイクロソフトがスリーマイル島原子力発電所と長期電力供給契約を締結した。運転再開後にマイクロソフトが全量買い取る契約で、隣接する同社のデータセンターで利用する。この発表は何を意味するのか。
起業家マイケル・スケリーの夢は、米国の分断された送電網を統合することだ。15年間、幾多の挫折を経験しながらも諦めず、新会社で再起を図っている。時代はようやく彼に追いついたのだろうか。
台湾に電動スクーター用バッテリー交換ステーションのネットワークを構築したゴゴロは、インドや中国、フィリピンへのグローバル展開も推進。便利なだけでなく、環境に優しいエコシステムを供給している。
英国が最後の石炭火力発電所を停止させ、石炭火力からの脱却を果たした。先進国で脱石炭が加速する一方、中国やインドでは電力需要の急増で新規建設が続いている。
オープンAIのアルトマンCEOは、AIが気候変動の問題を解決し、人類に繁栄をもたらすと主張している。だが、AIの電力需要は温室効果ガスの排出を増加させており、自社が関与する技術で問題を解決できるとするのは傲慢な考えだ。
気候変動の影響で山火事は大規模化しており、早期発見が一層重要となっている。人工衛星やカメラとAIなどのテクノロジーを活用して山火事の早期発見を可能にする取り組みがいくつか進められている。
地球温暖化の原因となるのは二酸化炭素(CO2)だけではない。個別に見るとCO2に比べて影響は小さいかもしれないが、全体を見ると、気候変動への対応という課題の難度を引き上げている温室効果ガスの概要を紹介しよう。
ドイツで電気自動車の販売台数が減少している。補助金の打ち切りは要因の1つだが、新興技術を普及させる手段として金銭的インセンティブをいつまで続けるべきか、難しい判断が迫られる。
グーグルと非営利団体などが立ち上げた新プロジェクトは、52基の人工衛星とAI技術を使って世界中の山火事を検出する計画だ。来年から数年間かけて衛星の打ち上げを進め、消防活動の効率化と被害軽減を目指す。
送電網の安定に不可欠なSF6(六フッ化硫黄)は、CO2の2万倍もの温室効果を持つ。各国が使用禁止へ動く中、代替技術の開発が急務だ。新たな絶縁ガスや超臨界CO2など、さまざまな技術が模索されているが、実用化までの道のりは険しい。
米エネルギー高等研究計画局は、植物を使って土壌に含まれる鉱物を凝縮させて「採掘」するファイトマイニングに約1000万ドルの資金を提供する。採掘場を新たに作るのが難しい現在、持続可能な鉱物採掘方法として有望かもしれない。