ロンド・エナジーはレンガと鉄線を使った、安価でシンプルな構造の「熱電池」を大量生産。セメントや鉄鋼、化学など高温を必要とする工業プロセスにおける化石燃料の使用量を減らし、二酸化炭素の削減を目指す。
中国国内で圧倒的な地位を獲得している電気自動車メーカーのBYDは、欧米で中国企業に対する規制が強まる中、海外市場への進出に本腰を入れた。海外工場を相次いで建設したり、自動車輸送船を建造したりしている。
米スタートアップのランザジェットはトウモロコシ、サトウキビといった原料を使ってエタノール由来の持続可能な航空燃料(SAF:Sustainable Aviation Fuels)を製造。航空機の燃料燃焼による気候への影響を半分に減らせるかもしれない。
米スタートアップのパノAI(PanoAI)は、視界の開けた場所に設置した超高解像度カメラとコンピュータービジョンで火災発生を検知し、瞬時に消防士に伝えるシステムを米国西部9州に配備。山火事を早期に発見して人的・経済的な被害を抑えるのに貢献している。
マイクロソフトがスリーマイル島原子力発電所と長期電力供給契約を締結した。運転再開後にマイクロソフトが全量買い取る契約で、隣接する同社のデータセンターで利用する。この発表は何を意味するのか。
起業家マイケル・スケリーの夢は、米国の分断された送電網を統合することだ。15年間、幾多の挫折を経験しながらも諦めず、新会社で再起を図っている。時代はようやく彼に追いついたのだろうか。
台湾に電動スクーター用バッテリー交換ステーションのネットワークを構築したゴゴロは、インドや中国、フィリピンへのグローバル展開も推進。便利なだけでなく、環境に優しいエコシステムを供給している。
オープンAIのアルトマンCEOは、AIが気候変動の問題を解決し、人類に繁栄をもたらすと主張している。だが、AIの電力需要は温室効果ガスの排出を増加させており、自社が関与する技術で問題を解決できるとするのは傲慢な考えだ。
気候変動の影響で山火事は大規模化しており、早期発見が一層重要となっている。人工衛星やカメラとAIなどのテクノロジーを活用して山火事の早期発見を可能にする取り組みがいくつか進められている。
地球温暖化の原因となるのは二酸化炭素(CO2)だけではない。個別に見るとCO2に比べて影響は小さいかもしれないが、全体を見ると、気候変動への対応という課題の難度を引き上げている温室効果ガスの概要を紹介しよう。
ドイツで電気自動車の販売台数が減少している。補助金の打ち切りは要因の1つだが、新興技術を普及させる手段として金銭的インセンティブをいつまで続けるべきか、難しい判断が迫られる。
グーグルと非営利団体などが立ち上げた新プロジェクトは、52基の人工衛星とAI技術を使って世界中の山火事を検出する計画だ。来年から数年間かけて衛星の打ち上げを進め、消防活動の効率化と被害軽減を目指す。
送電網の安定に不可欠なSF6(六フッ化硫黄)は、CO2の2万倍もの温室効果を持つ。各国が使用禁止へ動く中、代替技術の開発が急務だ。新たな絶縁ガスや超臨界CO2など、さまざまな技術が模索されているが、実用化までの道のりは険しい。
米エネルギー高等研究計画局は、植物を使って土壌に含まれる鉱物を凝縮させて「採掘」するファイトマイニングに約1000万ドルの資金を提供する。採掘場を新たに作るのが難しい現在、持続可能な鉱物採掘方法として有望かもしれない。
トーイング(TOWING)の最高技術責任者(CTO)西田亮也は、未利用バイオマスを活用した高機能バイオ炭「宙炭(そらたん)」を実用化した。農業のあり方を大きく変え、温室効果ガス削減に寄与する技術は、宇宙農業も実現し得るものだ。
英国の研究助成機関は、気候変動が臨界点に近づいたことを知らせる早期警報システムの開発におよそ1億ドルを拠出する。センサーの開発、観測ネットワークの構築、コンピュータモデルの構築に向けて取り組むチームを支援する。
昨年のカナダの山火事で排出された炭素量は、一つの国とみなすと中国、米国、インドに次ぐ4番目にもなる。山火事に伴う炭素排出が気候変動を助長し、気候変動による環境変化が山火事を悪化させるという悪循環が発生している可能性がある。
今後100年間について考えるとき、真っ先に頭に浮かぶのは材料のことだ。どんな材料が必要になるのか? 十分な量はあるのか? 重要な問題を答えを見出すヒントが、ネオジムだ。
気候変動による脅威に立ち向かう方法は、温室効果ガスの排出削減のような「緩和」だけではない。「適応」も重要だ。緩和と適応の分野は長らく分断されてきたが、今ではその両方が必要であることが認識されつつある。
気候問題を解決するために私たちに必要な感情は希望ではない。自然の威厳と脆さに対する畏敬の念、人類が引き起こした幅広い変化に対する謙虚さなど、特別な感情が必要だ。
米インフレ抑制法が成立してから2年が経過した。巨額の補助金や税額控除の恩恵を受けた気候テック分野では、その効果が着実に現れ始めている。
アンドリュー・エンは、地球温暖化対策の一つとなり得る「成層圏エアロゾル噴射(SAI)」の影響を予測するAIエミュレーターを開発した。記者も実際に試してみた。
持続可能な社会を実現するために利用可能な資源量を推測することは、材料の需要が移り変わり、採掘やリサイクルの技術が進歩する中、困難さを増している。エネルギー転換によって需要の主役となったネオジムを例に、今後100年のサプライチェーンの課題を考える。
多くの人々が同じような時間帯に自宅に戻ってきて、エアコンの電源を入れる。その結果、夏の夕方は1年の間でも最も電力需要が高い時間帯となっている。そして、この時間帯の電力需要の高まりは、送電網に大きな負担をかけている。
音楽ストリーミングが環境に与える影響を軽減するためには、より小さなデバイスの使用やダウンロードへの回帰など、できることがある。気候変動に対して罪悪感を持たずに音楽を楽しむ、5つの方法を紹介しよう。