オゾン層を回復させるためにフロンガスの削減を決めた1987年のモントリオール議定書は、地球温暖化防止にも有効であったことが分かった。同議定書の成功から得られた教訓を温暖化ガス削減に生かすときが来ている。
米国では太陽光、風力、地熱といった再生可能エネルギーを活用した発電が盛んだ。しかし、立地や天候に左右される再生可能エネルギーを普及させるには、地域ごとに分断されている電力系統を統合した相互送電網を構築する必要がある。
電気自動車や送電網のバッテリーの原料となるリチウムやコバルトなどの鉱物の需要が急増している。そうした中で、AIを使うことで採掘コスト削減を目指す米スタートアップは、テック界の大物たちから数千万ドルを調達した。
国連・気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が発表した最新の報告書は、温暖化の要因について人間の影響を疑う余地がないと指摘した。温暖化がどの程度まで進むかは、いかに迅速に二酸化炭素排出量を削減し、大気中の二酸化炭素を除去する方法を急速に拡大できるかにかかっている。
アリゾナ大学の研究者らは、2000年から2018年に世界で発生した900件の洪水被害の地図を作成した。人口が多く、リスクが大きい地域は、早急に対策を練る必要がある。
カリフォルニア州やシベリアで大規模な森林火災が発生し、二酸化炭素排出量の増加が予想されている。大規模な森林火災は今後も続発し、温暖化に拍車をかけるという。
電動化の波はトラックにも及んでいる。短距離を走るトラックはすぐに電動化できそうだが、長距離を走る大型トラックを電動化するには何が必要になるのだろうか。
世界有数の太陽光発電の集積地で、卸売価格が急落。太陽光発電所を増設しても儲からない状態になりつつある。気候変動の目標達成には太陽光発電所の増設が必須だが、有効な対策はあるか。
各地の都市で大規模な洪水が頻発している。都市に張り巡らされた雨水管やポンプ、その他のインフラは、気候変動によって頻度や強度が増した暴風雨に対応できるようには設計されていないからだ。
気候変動は猛暑を引き起こし、多くの人々の生命を危機に晒している。今後、猛暑の頻度や深刻さはさらに増すことが予想されるため、人間がどれくらいの暑さまで耐えられるのを知ることは重要となっている。
地球温暖化対策として、二酸化炭素除去を目的とした植林や直接空気回収テクノロジーが注目されている。だが、ここ10年の最優先事項は二酸化炭素排出量を削減することだ。二酸化炭素除去への過度の期待は道を誤る危険性がある。
米国北西部を襲っている異常な熱波について、研究者らは、地球温暖化による気候変動の影響である可能性が高いと結論づけた。もしこの結論が正しければ、地球の平均気温が2˚C上昇すると類似の事象が10年に1、2回発生することになる。
太陽光発電の価格はここ30年で急激に低下した。ただ、気候変動に対処できるだけの速さでクリーンエネルギーに移行するためには依然として不十分だ。太陽光発電は今よりずっと安くなる必要がある。
世界中で気候変動が与える影響を示すために、写真家のイワン・バン・コラーが撮影した写真に科学者が注釈を付けた。
ハーバード大学の研究チームは、気候変動問題に対処するため、成層圏に微粒子を散布して太陽光を宇宙に反射する太陽地球工学の研究に取り組んでいる。チームは、より理解を深めるために小規模な野外実験の準備を進めてきたが、後戻りできない可能性が指摘され、反対の声は根強い。
一時のブームに沸いたシェールガス業界の崩壊は、環境の面からも、雇用の面からも必然であった。同業界が創出すると期待された雇用の数は大幅に水増しされており、しかも、その多くはすでに存在していない。
シリコン太陽電池より安価で高効率な太陽電池を作れると期待されているペロブスカイトは、不安定であることが実用化の課題となっている。しかし最近になり、その課題を解決したとする企業がいくつか現れている。
米国北西部を襲った猛烈な熱波によって電力需要が急激に高まり、電力不足が懸念されている。気候変動が加速し、熱波、大雪、山火事などが起こる中で、電力供給を維持し人々の命を守るには電力システムの見直しが必要だ。
欧州で最大規模となる二酸化炭素直接大気回収プラントの建設計画が英国で進行している。しかし、直接大気回収がビジネスとして成立するためには1トン当たり100ドルの壁を突破しなければならず、さらに多くのプラントを建設する必要がある。
カリフォルニア州のカーボン・オフセット制度では、森林の所有者が伐採量を減らすことで、カーボン・クレジットを取得できる。だが、自然保護団体などが伐採の当てのない保有地を利用してクレジットを取得し、汚染者に販売している実態が指摘されている。
先進的な取り組みで知られるカリフォルニア州は気候変動対策の「優等生」だ。だが、同州の「カーボン・クレジット」制度の抜け穴を利用して、実際の炭素削減量を大きく上回るカーボン・クレジットを獲得するプロジェクトが相次いでいることが明らかになった。
エアルーム・カーボン・テクノロジーズは、大気中の二酸化炭素除去に鉱物を応用する技術を開発している。現在のところ、この技術を利用するには高いコストがかかるが、最終的には1トンあたり50ドルで二酸化炭素を除去できるという。目標は、2035年までに年間10億トンの二酸化炭素を除去することだ。
気候変動の影響を受けて、米国西部は大洪水と大干ばつを繰り返す極端な気候に変化してしまった。今夏も水不足を受けて、極端な干ばつ、大規模な山火事の発生などのリスクが高まっている。 もはや元に戻ることはないのだろうか。
国際エネルギー機関(IEA)は、2050年までの二酸化炭素排出ゼロ達成には、蓄電池やクリーン水素、二酸化炭素回収技術などのテクノロジーの開発と、既存のテクノロジーの迅速な普及が必要だと指摘している。
車や飛行機を使わず、肉食をやめよう、といった環境問題専門家たちの呼びかけは、現在の状況を考えれば幻想に過ぎない。では「肉」をどうすればいいのか。代替肉の生産なのか、メタンの排出の原因となる家畜のゲップを抑制する飼料添加物や、穀物ではなく牧草由来の飼料に変えるべきなのか。