Menu

始めるならこの春から！年間サブスク20%オフのお得な【春割】実施中

気候変動／エネルギー

EVに後ろ向きだった米国郵便公社、重い腰を上げて本格導入へ

米国郵便公社は配達用車両としてかなり古いガソリン車を使用していることで、多くの批判を浴びてきた。大統領が電動車両の導入を促しても、後ろ向きなままだった。さまざまな支援策や、地域自治体からの圧力などを受けて、ようやく電気自動車の本格導入に向けて一歩踏み出した。
フォードがLFP電池を26年から米国生産、EVは安くなるか？

フォードは電気自動車（EV）向けのリン酸鉄リチウムイオン電池を生産する米国初の工場を2026年に稼働させる。充電速度の向上と寿命の延長を実現する同電池は、EVの選択肢を広げ、価格低下にも貢献しそうだ。
解説：EV向けバッテリーの仕組みと今後の見通しは？

電気自動車（EV）の急速な普及を支えるのが、バッテリー（蓄電池）だ。現在の主流のリチウムイオン電池の仕組みと課題、今後の見通しを解説する。
2023年、再エネ拡大の鍵を握る「次世代電池」を探す旅

再生可能エネルギーへのシフトが進む中、蓄電池の重要性が高まっている。気候変動対策として太陽光や風力の導入を拡大するには、発電した電力を蓄える必要があるからだ。現在主流のリチウムイオン電池に代わる技術は現れるか。
難しい航空産業の脱炭素、「水素」は本命になるか？

世界の温室効果ガス排出量のうちおよそ3％は航空機によるものだ。この割合は決して小さなものではない。世界の航空業界は、温室効果ガス排出量を抑えた代替燃料を採用することで、2050年の気候変動の目標を達成しようとしているが、排出量が完全にゼロになるわけではない。
小型モジュール原子炉が前進、米規制委がニュースケールを最終承認

小型のモジュール式原子炉（SMR）が、ようやく現実のものへと近づこうとしている。SMRは以前から、従来の原子炉より早く、より安く建設できるとして注目されていたが、実際には稼働遅れや予算超過が続いている。
テスラ元CTOも着目、リサイクル・バッテリーは EVシフトのカギになるか？

今後予測される電気自動車への急速なシフトによって、電池材料の不足が懸念されている。テスラ元CTOが創業したスタートアップ企業は、大規模なバッテリー・リサイクル工場を建設中だ。
水素燃料電池搭載の航空機、英スタートアップ企業が試験飛行

スタートアップ企業のゼロアヴィアが水素燃料電池の一部を動力源として利用する航空機の試験飛行に成功した。温室効果ガスの排出削減が難しい航空産業にとって、重要な一歩となる。
世界の「再エネ化」を進める材料、地球上に十分に存在

気候変動対策のためのインフラを構築するためには材料が必要だ。新たな研究によって、それらの材料の埋蔵量は十分であることが明らかになった。だが、採掘・加工に伴う、重大な社会的・環境的課題が指摘されている。
「X」最新プロジェクトはロボット「海藻」調査、本誌記者が現場に初潜入

かつて「グーグルX」と呼ばれたアルファベットの新規事業部門である「X」は今、気候変動への取り組みを進めている。水中カメラやコンピューター・ビジョン、機械学習を活用して、海藻の炭素吸収量を見積もるプロジェクトだ。
メキシコ政府が「太陽地球工学」実験禁止へ、研究者らの反応は？

太陽地球工学の実験として成層圏に反射粒子を放出しようとしたスタートアップ企業の試みの後、実験の現場となったメキシコの政府は太陽地球工学の実験を禁止する計画を発表。科学者たちに難しい問題を提起した。
テスラ元CTOはなぜEV電池リサイクルに転じたか？課題と展望を聞く

テスラの初代CTOを務めたJ. B. ストラウベルは同社を退職後、バッテリー・リサイクルの企業であるレッドウッド・マテリアルズを立ち上げた。課題と今後の展望について話を聞いた。
トヨタの賭け、EV一辺倒ではなくハイブリッド車を売り続ける理由

ハイブリッド車で世界をゼロエミッションにはできないが、気候変動への影響を多少なりとも緩和できる。世界はガソリンを使う車両の排除に向かっているが、トヨタは今後しばらく、ハイブリット車にも需要があると賭けている。
メキシコで硫黄粒子をばら撒いた地球工学ベンチャーの言い分

あるスタートアップ企業が、地球温暖化を阻止する取り組みの一環として、大気中に粒子を放出したという。同社は道徳的に正しいことをしていると主張するが、多くの専門家は同社の行為を厳しく批判している。
核融合、「悲願のブレークスルー」の読み解き方

2022年12月、米ローレンス・リバモア国立研究所は核融合の実験で、投入量を超えるエネルギーを得ることに成功した。大きなブレークスルーだが、商用核融合発電にはまだまだ超えなければならない壁がたくさんある。
環境も農家も救う「ソーラーシェアリング」が注目される理由

太陽光パネルを高めに設置することで少し日陰を作り、発電や営農に利用するソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）が、温暖化対策や農家の収益増、都市問題の解決につながる可能性があると注目されている。
MIT発ベンチャーの「溶融塩」、送電網向け蓄電池の主流になるか

再生可能エネルギーの普及に伴って、送電網向け蓄電池への期待が高まっている。現在普及しているリチウムイオン電池とはニーズのミスマッチがあるため、多くの企業が新しいエネルギー貯蔵手段を研究中だ。
動き出した浮体式洋上風力発電、今後の課題は？

カリフォルニア州で実施された浮体式洋上風力発電タービン設置用地の競売は、5社が合計7億5700万ドルで落札した。カリフォルニア州での今回の取り組みは、世界の風力発電にどのような意味を持つのだろうか。
世界初、核融合実験でエネルギー純増を達成＝実現可能性示す

ローレンス・リバモア国立研究所は世界で初めて、核融合の実験炉において、投入したエネルギーより多くのエネルギーを産生する「エネルギー純増」の達成を発表した。核融合発電を直ちに実用化する道筋は見えていないが、実現可能性を示す画期的成果である。
カリフォルニア大規模洋上風力発電、クリーンエネの中心地になるか

カリフォルニア州で先週、大規模な浮体式洋上風力発電用地の入札が実施された。巨大クリーン電力源の扉が開かれる可能性がある一方、船舶の確保や規制・許認可など、乗り越えなければならない課題も多い。
COP27閉幕、気候被害救済で合意も物足りぬ成果

会期を2日間延長して閉会した気候変動枠組条約第27回締約国会議（COP27）は物足りない合意で終わった。累積排出量でトップの米国と、現在の排出量でトップの中国が、互いに責任をなすりつけ合っている。
主張：史上最大の気候変動法「インフレ抑制法」に足りないもの

米国の「インフレ抑制法」は、企業の経済的成功と気候変動抑制を結びつけることに成功し、米国の気候変動政策を大きく前進させるものだ。だが、この法案にまだ足りないものがある。
次世代太陽電池、洋上風力、蓄電池は送電網をどう変えるか？

すでに再生可能エネルギーの導入は始まっているが、研究所やスタートアップ企業がもたらすさらなる進歩が、技術をさらに前進させる。その前進によって、気候変動の目標を達成することはできるのだろうか。
気候変動の責任は誰に？3つのグラフから考える

エジプトで開催された国連気候変動枠組み条約第27回締約国会議（COP27）では、気候変動による「損失と損害」を補うための資金調達が初めて議題に加えられた。ここで中心となるのは「気候変動の責任は誰にあるのか」という問いだ。
COP27開幕、単なる「話し合い」に終わらせないために何が必要か

国連の気候変動会議「COP27」がエジプトで開幕した。COPは気候変動に関心のある人々から大きな注目を浴びてきたものの、単なる話し合いで終わっており、何の成果も得られていないと批判する声が大きくなっている。単なる話し合いで終わらせないためには何が必要なのだろうか。

フォローしてください重要なテクノロジーとイノベーションのニュースをSNSやメールで受け取る