世界で最も成功した産業用ロボットのメーカーのクーカ（Kuka）は、人間を助けるロボットの開発に取り掛かかろうとしている。
2016年の夏、明るいオレンジ色のロボットが工場の床一面に並んでいる、ドイツのロボット企業クーカは、中国の家電メーカー、ミデア・グループ（美的集団）に50億ドルで買収された。この買収は、自動化を取り入れるという中国の長期的な願望を反映している。当時、MITテクノロジーレビューのウィル・ナイトAI担当上級編集者は、買収はおそらくミデアの国内工場の生産をロボット化するためだろうと説明したが、ミデアの国産ロボット開発に役立つかもしれないとも推測している。
今では後者の推測が証明されつつある。クーカのCEOは、 フィナンシャル・タイムズ紙とのインタビュー（ペイウォール）で、「ミデアはロボットやオートメーションに何も手をつけていませんが、クーカこそがミデアにとってオートメーションなのです。そして、ミデアは消費財産業と非常によい繋がりがあります。だからミデアとクーカは一緒に消費者向けロボットを開発したいと思います」。
そのロボットがどのような形になるかは、まだはっきりしていない。しかし、これまでのクーカの製品から考えると、話をしたり家の周りを歩き回ったりする程度の小さな友達のようなロボットになることはまずないだろう。それどころか、クーカは、食器洗い機から食器を出し入れしたり、飲み物や一皿の食べもの用意したり、高齢者がベッドから出るのを手伝うようなロボットを作ろうとしているかもしれない。こういった作業は機械にとっては複雑な仕事だが、次第にロボットがするのがより妥当だと思われるようになってきている。
消費者へのロボットの普及を広く促進するのは、快活な会話タイプのロボットではなく、こうしたヘルパー型のロボットになりそうだ。今年初め、市場調査会社のリサーチ・アンド・マーケッツは、パーソナルロボット産業が2022年までに年率40％近く成長し、340億ドル規模に達するだろうと推定した。また、清掃や高齢者のケアに使用されるロボットが、成長の主な推進要因となると指摘した。
クーカの新しいマシンが人型ロボットになるとは期待すべきではない。実際、フィナンシャル・タイムズ紙の説明によれば、クーカは「2本の腕と顔が必要か、あるいは何か別の方法で動いたり、作業できるかどうかを再考している」という。
（関連記事：Financial Times, “Chinese Bid for Kuka Shows How Serious It Is About Robots,” “China Is Building a Robot Army of Model Workers,” “Audi Drives Innovation on the Shop Floor”）