2011年のアラブの春や今年のワシントンでのウィメンズ・マーチは、ソーシャル・ネットワークやモバイルが人々の怒りを行動に変えるのにどう役立つかを示している。しかし、ノースカロライナ大学チャペルヒル校のジーナップ・トゥフェックチー准教授は5月16日に出版された新しい著書『Twitter and Tear Gas』で、活動家たちがインターネットを利用して行動することで、インターネットの威力が運動を以前より脆あやういものにしていると述べている。
トゥフェックチー准教授はMIT Technology Reviewの取材に対して、政府は現状維持のためにインターネットを上手に使うようになっていると語った。
以下は、トゥフェックチー准教授のインタビューからの抜粋だ。
インターネットは抗議活動をどのように変えたのでしょう？
ソーシャル・メディアはさまざまな形で市民運動に役立っています。ここ10年から15年の間に、世界中の市民運動は3倍から4倍も増えています。過去数年では、オキュパイ運動、ブラック・ライブズ・マター（Black Lives Matter）、トルコのゲジ公園での抗議運動、そして中東と北アフリカに巻き起こったアラブの民衆蜂起などがありました。しかし、どれも集まった参加者数やエネルギーに見合うほど期待された効果をあげていません。
1963年のワシントン大行進は、公民権活動の組織力、労力、人数に見合う統率力がありました。2017年1月のワシントンD.C.のウィメンズ・マーチも大規模なものでしたが、活動の可能性を示す最初の一歩であり、長い時間をかけて準備した最終 …