KKパーク——プラットフォーマーが支える巨大詐欺産業の内幕

ジープは暗闇の中、タイの田舎道を北上していく。ガヴェシュが自分の位置を確認する唯一の手段は、勢いよく通り過ぎていく道路標識を追いかけることだけだった。ジープに乗る3人——ガヴェシュのほかに運転手、若い中国人女性が乗っていた——は共通の言語を持たない。張り詰めた空気の車内で、3人は何時間も無言のまま、車は走り続けた。バンコク市内を縫うように走り抜けた車は、ミャンマーとの西側国境近くにある都市メーソートに向かっていた。

メーソートに着くと、運転手は小さなホテルへ向かい、車を路肩に寄せた。そこには別の車が待っていた。「なぜ車を乗り換えるのだろう？ とか、一瞬いくつかの疑問が浮かびました」。ガヴェシュは振り返る。「でも、あっという間の出来事でした」。

車は高速道路を離れて走り続け、真っ暗闇の中、民家のようなところで止まった。 「車が停まると、人が集まってきました。おそらく10人くらいでしょうか。荷物を取り上げ、ついてくるように言いました。1人が前を歩き、別の1人が後ろにいて、全員で『行け、行け、行け』と言いながら」。

ガヴェシュと中国人女性は、真っ暗な野原を懐中電灯を頼りに進み、1艇のボートが待つ川辺まで連れて行かれた。引き返すにはもう、遅すぎるタイミングだった。

ガヴェシュの旅は、一見したところ犯罪とは無関係のフェイスブック上の求人広告から始まった。それは、ガヴェシュが切実に必要としていた、新しい「仕事」を約束する広告だった。

だが、それは普通の求人広告ではなかった。ガヴェシュは人身売買され、いわゆる「豚の屠殺詐欺」と呼ばれるビジネスに巻き込まれてしまったのだ。豚の屠殺詐欺とは、ネット上でターゲットと恋愛関係などの親密な関係を築いたうえで金銭を引き出す、詐欺の一形態である。この詐欺の背後にいる中国人犯罪組織は、これまでに数十億ドルをこの詐欺で稼いだとされる。暴力と強要を用いて、労働者たち、それも多くはガヴェシュのように騙されて人身売買された人たちに、大規模な拠点から詐欺を実行させているのだ。拠点のいくつかは、半ば無法状態となっているミャンマーの国境地帯で公然と活動している。

取材班は、ガヴェシュら詐欺業界の内部にいた5人の労働者と、反人身売買やテクノロジーの専門家たちから話を聞いた。彼らの証言は、ソーシャルメディアや出会い系アプリ、国際的な暗号通貨、メッセージング・プラットフォームなどを運営するグローバル企業が、いかにして詐欺ビジネスに産業化のための手段を与えてきたのかを明らかにする。同様に、詐欺組織解体のための鍵を握っている可能性があるのも、巨大テック企業だという点を指摘したい。それらの巨大テック企業を説得するか、対応せざるを得なくすることさえできれば、詐欺組織を解体できるかもしれないのだ。

ガヴェシュという名前は、身元保護のために使っている仮名だ。南アジアの出身だが、本人の希望により具体的な国名は伏せている。ガヴェシュは自身の体験を周囲にほとんど語っておらず、家族にもまだ話していない。家族がどう受け止めるか、心配しているのだ。

新型コロナウイルス感染症のパンデミックが起こるまで、ガヴェシュは観光関連の仕事に就いていた。だが、ロックダウンによって観光業界はズタズタになった。2年後、ガヴェシュは日雇い労働者として働き、父と妹を養っていた。「自分の人生にうんざりしていました。何とか抜け出す方法を見つけようと、必死だったんです」。

2022年半ばにフェイスブックでその投稿を見たとき、天からの贈り物のように思えた。タイのある企業が、英語を話せるカスタマー・サービスとデータ入力のスペシャリストを募集しているという。月給は1500ドルと、ガヴェシュが国で稼げる金額よりもはるかに多い。しかも、食事や旅費、ビザ、宿泊場所も用意するという。「この仕事に就けば、人生が好転すると確信しました。家族に良い生活を与えられるはずでした」。

その後の展開は、確かに彼の人生を一変させるものだった。だが、ガヴェシュが望んでいたような形ではなかった。広告は詐欺だった。ガヴェシュのような労働者たちを、グローバルなアウトソーシング産業を映す暗い鏡のような経済活動に追い込むために、犯罪組織が使う典型的な手口だったのだ。

この種の詐欺の実際の規模を推定するのは難しい。だが、国連の2023年の報告によれば、東南アジアでは数十万人が人身売買され、ネット上で詐欺師として働いているという。テキサス大学が発表した2024年のある研究は、詐欺組織は2020年以降、少なくとも750億ドルを不正に取得してきたと推定している。

このような手口は20年以上前から存在するが、世界的な注目を浴びるようになったのはごく最近のことだ。犯罪組織が、中国から西側諸国へとターゲットを徐々にシフトしているためだ。捜査当局や国際機関、ジャーナリストらの手によって詐欺団地内の残酷な状況が次第に明らかになり、その壮大な実態が記録されているにもかかわらず、まだあまり明るみになっていない事実がある。それは、個人を詐欺師になるよう強要し、詐欺被害者から金を巻き上げる一連の流れにおいて、巨大テック企業のプラットフォームが果たしている、極めて重要な役割である。

被害額が増大する中で、政府や司法当局は犯罪組織を崩壊させる方法を模索してきた。犯罪組織は、無法状態の国境地帯にある野放しの空間を利用したり、腐敗した政権と手を組んだり、巧みに活動している。全体的に見れば、犯罪組織は常に司法当局の一歩先を行くことに成功してきた。そのための手段として活用されているのが、世界的な巨大テック企業のサービスなのである。

たとえば、アップルのアイフォーンは、詐欺組織が好んで使うツールの1つだ。メタが運営するフェイスブックとワッツアップ（Whatsapp）、それにテレグラム（Telegram）は、人々を強制労働へ勧誘し、詐欺師に仕立て上げるのに使われている。そして、詐欺師がターゲットを見つけ、詐欺に誘い込む空間を提供するのは、フェイスブック、インスタグラム、ワッツアップ、ウィーチャット（WeChat）、Xなどのソーシャルメディアやメッセージング・プラットフォームだ。これに、ティンダー（Tinder）などの出会い系アプリが加わる。さらに、詐欺団地の中には、スターリンク端末を設置しているところもある。また、テザー（USDT）のような暗号通貨や、バイナンス（Binance）などのグローバルな暗号資産プラットフォームは、犯罪組織に対して、当局の監視をほぼ受けずに資金を移動させる手段を与えている。

「残念ながら、民間企業がうかつにも犯罪産業の活動を可能にしています」。反人身売買非営利団体「インターナショナル・ジャスティス・ミッション（IJM）」のタイ担当部長であるアンドリュー・ワスウォンセはこう話す。「民間企業には、この犯罪産業を破壊し、さらなる拡大を防ぐための、重要な手段と責任があるのです」。

テック業界が詐欺対策ツールやポリシーを少しずつ導入し始めている。だが、それらの対策は主に下流、つまり詐欺の被害者が被る損失に焦点を当てている、というのが、人身売買やプラットフォーム健全性、サイバー犯罪の専門家らの見方だ。こうしたアプローチでは、人々の悲惨な状況、そして巨大テック企業のプラットフォーム上に築かれた「詐欺サプライチェーン」の末端にいる、たいていは低所得国出身の別の一連の被害者たちが見過ごされてしまう。そしてこの間にも、詐欺活動は大規模に続いているのだ。

専門家は、詐欺防止に向けてテック企業にはできることがたくさんあるはずだ、と口を揃える。比較的小さな介入だとしても、詐欺組織のビジネスモデルを破壊するきっかけを提供できるかもしれない。さらに十分な介入があれば、詐欺ビジネス全体が破綻し始めるかもしれない。

「いかにして彼らに利益を上げさせないか？ それが鍵になるでしょう」。プラットフォーム健全性の専門家であるエリック・デイビスはこう指摘する。デイビスは、米国カリフォルニア州のシンクタンク「安全保障・技術研究所（IST：Institute for Security and Technology）」で特別プロジェクト担当上級副社長を務めている。「どうすれば十分な障害を生み出せるでしょうか？」

緊急性は増す一方だ。ソーシャルメディア企業はプラットフォーム上のモデレーションの取り組みを後退させており、人工知能（AI）は詐欺活動を加速させている。トランプ政権はテック業界の規制緩和を広く支持する兆候を見せる一方で、詐欺の調査や被害者の支援を担う組織への支援撤回を進めている。こうした傾向のすべてが、犯罪組織をさらに増長させる可能性がある。そして人的被害が拡大し続けているにもかかわらず、世界各国の政府がテック業界に対しかけている圧力は、無駄になっている（実際にそれが圧力になっていれば、の話だが）。

テック業界の莫大な資金と技術リソースを、シリコンバレーが築き上げた空間で繁栄してきた犯罪経済に対抗するために使う——。それがうまくいっていないのだ。

オンラインカジノから詐欺へ発展

「豚の屠殺詐欺」のルーツは、2000年代初頭に中国で生まれたオフショア・ギャンブル産業まで遡る。オンラインカジノはもともと中国で大人気となったが、中国政府の取り締まりによってカンボジアやフィリピン、ラオス、ミャンマーへの移転を余儀なくされた。それらの国では、ギャンブル好きの中国人たちを対象としつつも、それほど厳しい取り締まりを受けることなく運営することが可能だった。やがて、カジノはソーシャルメディアを使い、しばしば魅力的な取引や恋愛関係を持ち込んだ詐欺まがいの方法によって、再び母国の人々を勧誘し始めた。

「多くの場合、ロマンス詐欺はこうした活動の一部でした。最終的に騙して引っかけようとしている人々と、恋愛関係を築くのです」。米国政府から資金提供を受ける研究・外交組織「米国平和研究所（USIP）」のミャンマー担当部長で、サイバー詐欺業界を研究しているジェイソン・タワーは言う。

（USIPの指導部が最近、トランプ政権とイーロン・マスク率いる政府効率化省（DOGE）タスクフォースによって標的にされたため、この組織の今後は不透明な状態となっている。以前は調査内容を掲載していたWebサイトも、現在はアクセスできなくなっている）

2010年代後半までに、カジノの多くは大規模かつ専門的な運営になっていた。タワー部長によると、ビジネスモデルは徐々に邪悪なものになり、中国語で「シャージューパン（豚の屠殺）」と呼ばれる手口が中心的な戦略として台頭してきたという。詐欺師たちは、関係性を築くことでターゲットを「太らせた」、つまり育てた後、「屠殺」に乗り出す。一生に一度のチャンスと思わせる手口で説得してターゲットに投資させ、その金を持って姿をくらますのだ。「実際、この詐欺の方が、オンラインギャンブルよりもずっとずっと儲かるようになったのです」。

（インターポール＝国際刑事警察機構は、「豚の屠殺」という生々しい用語は被害者の人間性を奪い、汚名を着せるものであるとして、この言葉を現在使用していない）

一般のネット業界と同様に、ロマンス詐欺ビジネスもパンデミックによって勢いが加速した。単に、孤立して詐欺を働くようになった人が増えただけではない。仕事を失い、説得されて詐欺師になる可能性がある人や、人身売買によって詐欺業界に送り込まれやすい人が増えたのだ。

当初は詐欺を実行する労働者のほとんどが、被害者と同様に中国人だった。だが、中国政府が渡航制限を強化し、中国人労働者の採用が難しくなったことを受け、詐欺組織はグローバル化していった。詐欺のターゲットは欧米市場に拡大し、「労働者を騙して詐欺拠点に送り込む、はるかに悪質なやり方に転じた」（タワー部長）のだ。

魅力的な勧誘

フェイスブックを眺めていたガヴェシュは、その広告をたまたま見かけた。テレグラムの連絡先番号に履歴書を送ると、人事担当者を名乗る人物から返信があり、英語とタイピングのスキルを実演した動画の提出を求められた。すべてがプロの対応であり、「疑う理由はありませんでした」と、ガヴェシュは話す。

ガヴェシュが疑問を持ち始めたのは、バンコクのスワンナプーム空港に到着した後だった。到着ロビーで英語を話さない男に出迎えられた後、しばらく待たされた。時間が経つにつれ、ガヴェシュは独りぼっちで、お金もなく、帰りのチケットも動作するSIMカードも持っていないことに思い至り始めた。ようやく迎えに来たジープに乗って、ガヴェシュらは出発した。

その数時間後、疲れ果てたガヴェシュは、モエイ川をタイからミャンマーへ渡るボートに乗っていた。向こう岸では一群の人々が待っていた。1人の男は軍服を着て銃を持っていた。「私の国では、困った状況のときに軍人を見ると安心するんです」とガヴェシュは言う。「最初はこう考えていました。大丈夫、心配することは何もない、と」。

ぬかるんだ水田を横切って1キロほど歩き、泥まみれになって反対側に出た。そこには1台のバンが停まっており、運転手が片言の英語で「オフィス」と呼ぶ場所まで連れて行った。そうして、有刺鉄線と高い壁に囲まれた、巨大な施設の門に到着した。

IJMのワスウォンセ部長によると、友人や親戚によってオンライン詐欺に直接引き込まれる人々もいるものの、詐欺組織が使う一般的な採用手段はフェイスブックだという。

メタは、詐欺組織によってプラットフォームが利用されていることを何年も前から把握している。2019年にはBBCが、インスタグラム上で運営されていた「奴隷市場」を暴露した。2021年には、内部告発者によってリークされた文書をウォール・ストリート・ジャーナル紙が報道。メタは長らくこの問題の抑え込みに苦労していたが、アップルがインスタグラムをアップストアから削除すると警告したことで、初めて意味のある行動を取ったという。

数年経った現在も、ガヴェシュが目にしたような広告はいまだフェイスブック上で簡単に見つけることができる。

広告は通常、求職者向けのフェイスブック・グループのページに掲載され、たいていはカスタマーサービスなどの合法的な仕事として宣伝されているようだ。そこでは、特に語学力（通常は英語か中国語）がある人にとって魅力的な賃金が提示されている。

人身売買業者は、暗号化された、またはプライベートなメッセージング・アプリを使って、この採用プロセスの仕上げにかかることが多い。取材班の調査では多くの専門家が、特に問題のあるプラットフォームとしてテレグラムを挙げている。テレグラムは、テロリストのコンテンツや児童性的虐待素材、その他の犯罪活動に関連するやり取りに使われていることで悪名高い。専門家の多くは、犯罪対策に無関心なテレグラムの姿勢について、怒りとあきらめを織り交ぜながら話した。反人身売買団体「ヒューマニティ・リサーチ・コンサルタンシー（HRC：Humanity Research Consultancy）」の創設者であるミナ・チャンは、このアプリが人身売買に「非常に大きく加担」しており、このような詐欺を「積極的に助長」していると非難する（テレグラムにコメントを求めたが、回答は得られなかった）。

テレグラムには、メッセージをエンド・ツー・エンド暗号化（E2EE）するオプションがあり、監視はほぼ不可能である。その一方でソーシャルメディア企業は、当然ながらユーザーの投稿にアクセスできる。ロマンス詐欺サプライチェーンの始まりであるソーシャルメディア・プラットフォームこそが、巨大テック企業が影響力のある介入を実行できる場所と言ってもいいだろう。

ソーシャルメディアは、人間のモデレーターとAIシステムの組み合わせによって監視されている。監視の結果、法律や企業独自のポリシーに違反するユーザーやコンテンツ（広告、投稿、ページ）があれば警告を出す。危険なコンテンツを取り締まりやすいのは、そのコンテンツが予測可能なパターンに従っているか、特徴的で疑わしい行動をとるユーザーによって投稿されている場合である。

反人身売買の専門家たちによれば、詐欺広告は定型的なテンプレートに従い、共通する言葉を使う傾向があるという。専門家らは詐欺広告を定期的にメタに報告し、詐欺を識別するマーカーについても教えている。コンテンツ・モデレーション・モデルの訓練用データセットに組み入れられることを期待してのことだ。

個々の広告が削除されることはあっても、フェイスブックは依然として詐欺の勧誘に利用され続けている。昨年11月のメタの発表によれば、同社は詐欺組織関連のアカウントを年間200万個凍結したという。だが、こうした大規模な取り組みにもかかわらず、状況は変わっていない。そして、新たな広告は出現し続けている。

（メタの広報担当者は取材班からのコメントの要請に対し、人身売買を助長するコンテンツや広告の禁止に関するポリシーへのリンクを参照するよう回答した。また、ユーザーにロマンス詐欺から身を守る方法を教えたり、プラットフォーム上の詐欺を阻止するメタの取り組みの詳細を伝える、同社のブログ記事を紹介した。後者のブログには、メタが「（自社）アプリを利用する人々を既知の詐欺の手口から大規模に保護するのに役立てるため、常に新しい製品機能を展開している」と書かれている。またこの広報担当者は、ワッツアップはスパム検知技術を備えており、毎月数百万個のアカウントを利用禁止にしていると述べた）

取材に応じた反人身売買の専門家らによれば、メタは昨年の秋ごろから協力に応じるにようになり、対策を強化していると伝えてきたという。だがHRCのチャン創設者は、テック企業はまだ緊迫感に欠けていると感じている。「スピード感に疑問があります。彼らは、それが今後2年間の目標と言うかもしれません。それではダメです。迅速さが足りません。今すぐ必要なのです。彼らには資金力があります。世界で最も優秀なコーディング・エンジニアを雇えます。それなのになぜ、この問題を正しく理解している人たちを見つけることさえできないのでしょうか？」

その答えの一部は、お金の問題に行き着く。ユーザーをプラットフォームから追い出すことになるかもしれないコンテン …

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