気候変動に対抗するために世界は、クリーンエネルギー発電施設の建設を徹底的に加速していかなければならない。しかし昨年、世界各国は再エネ発電施設の建設数において2017年を上回ることすらできなかった。
5月6日に発表された国際エネルギー機関（IEA）の報告書によると、2018年に世界で新設された太陽光、風力、水力、バイオマス、その他再生可能エネルギーの設備容量は約180GW（ギガワット）だった。これまで約20年にわたり堅実な成長を維持してきただけに、予想外の成長鈍化だった。
IEAによると、パリ協定の目標を達成するには、昨年から2030年までの間、設備容量を毎年300GW増加させなければならない。2018年の数値はこの値を大きく下回った。パリ協定は、地球の平均気温上昇を2℃未満、理想的には1.5℃未満に抑えるという目標を掲げている。
どう評価しても、IEAによる今回のレポートは非常に悪いニュースだ。とは言うものの、どのように悪いかは、成長鈍化を引き起こした原因にかかっている。
昨年の低迷は、再エネ市場が各種の補助金の減少を反映し、開発を再促進するために民間資本を集めるのに苦労した結果の一時的な低迷なのか、あるいは施設展開の長期的停滞の始まりなのかは、はっきりしない。そう語るのは、環境問題への技術的解決策を推進するシンクタンク「ブレイクスルー研究所」のアレックス・トレンバス副所長だ。
理由をはっきりさせるには、さらなる時間と、おそらく他のデータが必要になるだろう。注目すべきは、ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス（NEF）の分析だ。この分析では、まだ計算に入れられていない新設備があるとして、判断の余地を残している。その新設備により、昨年の太陽光発電の全新設容量が10%ほど増加する見込みだという。また他の観測筋は、IEAの発表した数字から水力発電を除外すると、総計は若干上昇すると言及した。
いずれにしろ現段階では、目 …