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ネイチャー誌に先月、掲載された論文によると、オゾン層を破壊するクロロフルオロカーボン（日本ではいわゆる「フロン」類と呼ばれる）の大気中の濃度が予測を超えて再度上昇していることが分かった。数年前に禁止された化学物質を誰が製造していたのか、という科学的な謎が沸き起こった。

ニューヨーク・タイムズは、同紙と環境調査エージェンシー（EIA）などの独立調査機関が収集した「インタビュー、文書、広告」を挙げながら、CFC-11を使って発泡断熱材の製造を続けている中国の工場がCFC-11の主要な発生源の1つであると報道している。記事の複数の情報源は、他の場所でも同様に違法な製造がされていることを強調している。

1987年に採択されたモントリオール議定書により、有害な紫外線の放射を遮断するオゾン層を修復するために、CFC-11と関連化学物質の製造は漸次廃止された。CFC-11の製造は2010年から禁止されている。合意は、国際的な環境外交における大きな勝利であると考えられており、地球全体に影響を及ぼす問題に対して協力して行動するための規範を提供している。CFC-11はまた、地球温暖化の原因となる強力な温室効果ガスでもある。

今回の出来事は、世界において国際合意を実施する困難さを浮き彫りにしている。先の論文では、合意に背いたCFC-11の排出によりオゾン層の回復が10年遅れる可能性があると指摘している。国連環境計画（UNEP）のエリック・ソルヘイム事務局長は、ニューヨーク・タイムズに対して、現在も続いているCFC-11の製造は「環境犯罪にほかならず、断固とした行動が求められます」と語った。