1. 2018年はサイバーセキュリティ担当者にとって相当な厄年であったが、2019年はさらに脅威が増大する年になりそうだ。AIによるディープフェイクからクラウド・コンピューティングまで、企業が新たに注意を払うべき5つのサイバー脅威を紹介しよう。 Martin Giles6年前

  2. アリペイやウィチャットのような決済アプリは中国人の日常生活を変え、いまや中国はモバイル決済大国と呼ばれるようになった。だが、QR決済のような目新しくないテクノロジーを寄せ集め、中国固有の事情により独自の進化を遂げた「中国式」フィンテックが欧米諸国を席巻する可能性は低い。 Martin Chorzempa6年前

  3. 量子力学の原理を利用することで、ハッカーによる盗聴から完全に安全な「量子ネットワーク」を2020年末までに構築しようとするプロジェクトがオランダで進んでいる。困難な技術的課題は多いが、成功すれば、後のインターネット誕生につながった米国防総省（DoD）のアーパネットのように、将来の量子インターネットへの道を切り拓くかもしれない。 Martin Giles6年前

  4. 米カリフォルニア州で、Web接続機器のセキュリティ強化を図る法案が成立した。メーカーに対して共通の初期パスワードの設定を禁じ、機器ごとに異なるパスワードを設定するか、利用者による変更を義務付ける。IoT（モノのインターネット）セキュリティへの取り組みが広がることが期待される。 Martin Giles6年前

  5. オンライン投票を導入すべきとの声は日本でも多い。だが、すでに電子投票（投票所に設置した端末を使った投票）を導入している米国では、外国からのサイバー攻撃による選挙結果の操作が現実味を増している。専門家は、むしろ「紙の投票用紙」にも記録を残すべきだという。 Martin Giles6年前

  6. 選挙活動へのサイバー攻撃が問題となる中、選挙の結果に直接的な影響を与える投票インフラに対する不安が高まっている。米中間選挙を間近に控えたいま、米国の投票インフラのリスクを再検証する。 Martin Giles6年前

  7. ウーバーやツイッターの技術部門で要職を務めた男はいま、米民主党全国委員会のCTOとして党のテック戦略を練り直している。セキュリティからネットを使った選挙活動まで、党内の古い文化やハッカー、共和党に立ち向かいながら、テクノロジーを根付かせるための改革を断行中だ。 Martin Giles7年前

  8. 爆速で進化し続ける
    マルウェア「サトリ」が
    モノのボットネットを構築中
    日本語の「悟り」にちなんで名付けられたマルウェア「サトリ」が新たなモノのボットネットを構築しようとしている。ルーターから暗号通貨の採掘者、IoT機器へと標的を変え、いまなお増殖中だ。 Martin Giles7年前

  9. 大規模な製造工場や製油所などの産業プラントの現場でも、いまやモバイルアプリの利用が進んでいる。だが、産業制御システムにセキュリティ・ホールがあれば、機械だけでなくプラント全体がダメージを受ける可能性がある。 Martin Giles7年前

  10. サイバー攻撃の脅威に対する防御技術が進歩しても、ハッカーたちはそれを突破するために様々な手法で攻撃を仕掛けてくる。2018年も引き続き、企業はサイバー攻撃に対してより一層の警戒をする必要があるだろう。ここではAIを使ったハッキングや暗号通貨採掘のためのコンピュータ処理能力の窃取など、特に注意すべき6つの重大なサイバー脅威について説明する。 Martin Giles7年前

  11. メルトダウン／スペクター問題、30億個のCPUに脆弱性か
    チップの欠陥による「メルトダウン」「スペクター」脆弱性を有するプロセッサーの数を見積もったところ、全世界のスマホやパソコン、サーバーなどが搭載する約30億個以上に達することがわかった。リスクを軽減するために、修正ソフトやOSのアップグレードが出たら迅速に適用する必要がある。 Martin Giles7年前

  12. やられたらやり返す？
    逆ハッキング法が
    「筋が悪い」これだけの理由
    サイバー攻撃の被害者が、ハッカーを追跡できる法案の準備が米議会下院で進んでいる。共和党、民主党の両サイドからの支持が集まっているが、追跡者がハッカーに返り討ちにあうだけではなく、被害が拡大するかもしれないという懸念はぬぐえない。 Martin Giles7年前

  13. コンピューターは何でもできる魔法の箱、という大衆作品での描写は、社会に実害がある。ミスター・ロボットは、ハッカーやコンピューターの描き方がかつてなくリアルで、専門家が安心して見ていられるドラマだ。 Cory Doctorow8年前

  14. オバマ政権は、中国による産業スパイの減少を成果としているが、米国の経済界にとって、現実はもっと複雑かもしれない。 Mara Hvistendahl8年前

  15. 21日の大規模インターネット障害に、次の本格攻撃の試験の可能性
    ハッカーがインターネット障害の起こし方を学んでいる。 Jamie Condliffe8年前