1. 非現実的な「グリーン・ニューディール」には科学的な視点が必要だ
    米民主党が掲げた包括的な環境政策である「グリーン・ニューディール」政策を巡って世界的な環境団体が団結を強めている。だが、さまざまな思惑が交錯し、科学的な視点が欠落した提言の実現性は乏しい。 James Temple6年前

  2. リチウムイオン電池製造のCATLが中国で株式を上場した。連日の株価急騰に世界の目が集まっている。CATLへの高評価の背景には、中国政府による補助金をはじめとしたクリーン・エネルギー分野で世界の主導権を取るという計画がある。 James Temple7年前

  3. 太陽光発電を推進してきたカリフォルニア州で電力の過剰供給が問題になっている。過剰供給は電力卸価格の下落、コストの上昇、不安定な電力供給につながり、蓄電設備や送電網の見直しにかかるコストも決して安くない。 James Temple7年前

  4. 10年前に鳴り物入りで始まった高度バイオ燃料の研究は、多額の投資にもかかわらず、現時点では何ら目に見える成果を出していない。燃料の単価は未だにガソリンに遠く及ばず、二酸化炭素削減に本当に役立つかどうかも課題が山積している。だが、カリフォルニア大学バークレー校の合成生物学者キースリング教授の考えは揺るがない。 James Temple7年前

  5. 地球温暖化による気候変動の問題はもはや、抜本的な解決策に多額の費用をかけるか、気候変動の影響で将来起こる異常気象がもたらす大規模被害の処理に費用をかけるかの選択を迫られている。それにもかかわらず世界は、問題に対して真っ向から取り組むことを始めてすらいない。 James Temple7年前

  6. クリーン・エネルギーを目指す科学者たちは長年にわたり、植物が太陽光と水と二酸化炭素から炭水化物を作り出す光合成にヒントを得たプロセスを、商業的に採算の取れる方法で実現する方法を探究してきた。かつて同じ指導教官の下で学んだ2人のライバル科学者は今、それぞれ全く異なるアプローチで、まだ先は遠いものの、着実な成果を出しつつ研究を進めている。 Varun Sivaram7年前

  7. 国際海事機関が2020年までに対応を求めている船舶燃料に対する環境規制が、温暖化対策にはむしろマイナスに働くかもしれない。船舶が排出する硫黄が、意図しない地球工学の実験だった可能性があるからだ。 James Temple7年前

  8. 風力エネルギー産業の成長は著しく、風力タービンの設置・メンテナンス業は米国で急成長している仕事の1つだ。その現場は、いわゆる荒くれ男たちの過酷な現場と思われがちだが、約400基の建設に携わった女性技術者は再生可能エネルギーに携わるやりがいがあるという。 Erin Winick7年前

  9. 2018年も機械に奪われない仕事5つ
    AIと自動化による雇用の喪失は、新しい仕事や人ならではの仕事をもたらす。2018年、AIや自動化の影響を受けにくい5つの職種を紹介する。 Erin Winick7年前

  10. カナダ、次世代原発建設へ
    商用溶融塩原子炉
    プロジェクトが本格始動
    1950年代から60年代にかけて米国で研究が進められながら頓挫した「溶融塩原子炉」に対する関心が高まっている。カナダの規制当局は、同国のスタートアップ企業が設計審査の初期段階を完了したことを発表した。一方で、安全性の「最も信頼できる判断基準」となる原子力審査プロセスを持つ米国は出遅れている。 James Temple7年前

  11. 数々の電池関係のスタートアップ企業を創業したMITのチェン教授が、化石燃料に対抗する競争力を持つフロー電池で再び起業した。多くの失敗を教訓として、チェン教授は他の電池関連スタートアップ企業も巻き込んだ戦略を立てている。 James Temple7年前

  12. 「気候研究の父」と呼ばれる著名な研究者らが、二酸化炭素排出量の削減を今すぐ始めなければ若者に膨大な負担を残すことになると発表した。だが、算出根拠には賛否両論がある。 James Temple7年前

  13. ビル・ゲイツも出資した
    蓄電池ベンチャー
    「突然死」の深層
    ビル・ゲイツをはじめとする有力な投資家から資金を調達し、MITテクノロジーレビューのスマート・カンパニーにも選出された蓄電池のスタートアップ企業アクイオンが突然の経営破綻。このほど中国企業による買収が完了し、アクイオンの再生の道が開けたことで、創業者が破綻の原因と今後の見通しを語った。 James Temple7年前

  14. 気候を人工的に変えることで地球温暖化に対抗する地球工学に中国が多額の資金を投じている。地球全体に影響を与える問題を中国がリードすることにリスクはないか。 James Temple7年前

  15. 気候変動解決の主役にインドと中国が浮上
    6カ月前、気候変動の解決に向けて世界を後押ししていたのは米国だった。今では米国に代わって中国とインドがその地位に就こうとしている。 Jamie Condliffe8年前

  16. 海底レアメタル発見で温暖化対策と環境破壊にジレンマ
    効率の高い太陽光パネルの製造に欠かせないレアメタルを採掘するのに環境破壊のリスクがある場合、温暖化対策と環境保護のどちらを優先すべきなのか、簡単に答えは出せない。事業化を進めれば、ばく大な利益が得られることも確かだ。 Jamie Condliffe8年前

  17. ハーバード大学の研究者が、気候変動を緩和するため、気候工学の手法を来年中に屋外で実験しようとしている。効果やコンピューターでは予期できない副作用を調べるのが目的だが、気候変動の進行を考慮すると、実証が遅すぎる、ともいわれる。 James Temple8年前

  18. MITが
    次世代原子炉の
    研究を再開
    MITが、溶融塩原子炉の研究再開に向けて動き出した。既存の原子力施設の「おまけ」として試験炉を建設することで、建設費や認可手続きを大幅に短縮させる考えだ。 James Temple8年前

  19. 450万ドルを調達した原子力発電ベンチャーの見積もりに誤りがあった。効率75倍は間違いで、2倍だったのだ。MITの原子力科学・工学部と提携しており、MIT Technology Review（米国版）やWIREDが記事にして注目されていた。 James Temple8年前

  20. ロシアによるウクライナの送電網への再攻撃で、西側諸国が警戒強める
    ウクライナの送電網を停止させ、同国砲兵部隊の位置を把握し続けたハッキングの背後にはロシアがいるのかもしれない。西側諸国も同様の攻撃に注意しなければならない。 Jamie Condliffe8年前

  21. 二酸化炭素を9割回収
    夢の石炭火力発電所の問題点
    排出する二酸化炭素の約90％を回収する石炭火力発電所が来年稼働する。予算内、スケジュールどおりに。 Jamie Condliffe8年前

  22. 電気と熱を供給できる
    英国の最新小型原子炉
    2030年までに稼働予定
    英国政府が二酸化炭素を排出しない発電方式を後押し。 Jamie Condliffe8年前