シンギュラリティ以後まで持続可能なビジネスを生み出すことなどできるのか。その答えの1つはおそらく人間社会の動力そのものであり、文明の源泉でもある「エネルギー」の中にあります。
MITテクノロジーレビューは4月10日、「MITTR Emerging Technology Conference #3〜アフリカ発インターネット金融革命−シンギュラリティ以後の持続ビジネス開発方法〜」を開催します。現在、アフリカ・モザンビークでバイオディーゼル燃料やモバイル決済の普及に取り組んでいる日本植物燃料の合田真取締役社長をゲストに迎え、人口問題、実体経済と金融経済のズレ、エネルギーと人間社会とテクノロジーの関係性を考察しながら、これからの持続可能ビジネスについて議論します。
アフリカビジネス、バイオエネルギー、金融革命（フィンテック）、全人類インターネット接続後の事業開発など、世界各国で事業を展開しているゲストならではの、他では聞けない内容にご期待ください。
「アフリカの呪術師」と全面対決するため、電子マネーを導入した話。
アフリカの村で70万円盗まれたら、いつの間にかあたり一帯がバブルにわいていた。
（登壇者ブログより）
登壇者
合田 真
日本植物燃料株式会社 取締役社長
長崎生まれ。高校卒業までを長崎で過ごした結果、原爆や戦争が怖くなる。大学に入学するも、探検部での活動以外に興味を持てず自主退学。その後、自分の手で作りだせるエネルギーに魅力を感じるようになり、2000年、日本植物燃料株式会社を設立、アジア・アフリカを主なフィールドとして事業を行う。2012年よりモザンビークに子会社を設立し、無電化村で「地産地消型の再生可能エネルギー、食糧生産およびICTを活用した金融サービス」を行っているほか、医療ベンチャーも設立している。