トップ・ストーリー

本日の重要ニュースをご案内。

11.0
Cover Story

人工知能(AI)アプリケーション向けの専用チップを開発するスタートアップ企業が増えている。AIアプリの実行に特化することで、従来のチップよりも数倍から100倍程度の性能を達成するとしているが、大手との競合や市場の移り変わりに伴うリスクも指摘されている。

by Martin Giles
  1. 事故も再現、自動運転向けシミューレーターをトヨタらが無償公開

    子供が道路に飛び出すような、ドライバーにとって最も対応困難な出来事はまれにしか起きない。しかも、実際にその状況を再現するのは危険だ。自動運転車がそうした状況に対処できるように訓練するために、インテル研究所、トヨタ・リサーチ・インスティテュート(TRI)、コンピュータビジョンセンターの研究チームが新しいシミューレーターをオープンソースで公開した。

    by Emerging Technology from the arXiv
  2. パワポで授業は時代遅れ、
    次世代オンラインツールで
    社内研修が変わる

    セールスフォースが研修プラットホーム、トレイルヘッドの販売を開始する。短期間で楽しくスキルを上げられるトレイルは、従業員の職種変更や昇進には欠かせないツールとなっている。だが、他の大企業にも必要なツールなのか、中小企業で使いこなせるツールなのかは、まだ分からない。

    by Elizabeth Woyke
  3. 米国最大の銀行であるJPモルガン・チェースは、暗号通貨のスタートアップ企業と提携して、ブロックチェーン技術を金融業界に適用させることに熱心に取り組んでいる。同行の最大の関心事の一つは、ブロックチェーンで完全な匿名性を保った取引を可能にすることと見られる。

    by Mike Orcutt
  4. 大手銀行も触手、
    暗号通貨を完全匿名化する
    「ゼロ知識証明」

    仮想通貨でよく話題になるプライバシーに関して言うと、ビットコインやイーサリアムなどのブロックチェーンには完全な匿名性はない。しかしここに来て、「ゼロ知識証明」を用いることで完全な匿名性を備えたブロックチェーンが登場している。

    by Mike Orcutt
  5. 重要な局面での判断に人工知能(AI)システムが使われるようになるにつれて、AIシステムがどのようにしてその判断を下したのか説明することが求められるようになっている。コンピュータ科学者、認知科学者、法学者から成るハーバード大学のチームが、AIの決定に対してAI自身に説明責任を負わせることができるかどうかを調査した。

    by Emerging Technology from the arXiv
  6. トップ不在、人員半減——停滞続くトランプ政権の科学技術行政

    トランプ大統領が科学顧問を指名しない期間は、歴代大統領の中で最長になった。これまで、ホワイトハウスの科学技術政策局は数多くの科学的な問題解決に関与してきた。科学顧問は経済顧問や安全保障担当と同じぐらい重要な役職だ。それにもかかわらず、トランプ政権にまだ指名の動きがないことに議員や科学者はいらだちを隠せない。

    by Emily Mullin
  7. 食のトレーサビリティに
    ブロックチェーンを活用、
    七面鳥が実験台に

    暗号通貨ビットコインの基盤技術であるブロックチェーンを、様々な分野に応用しようとする試みが広がっている。米食品大手のカーギルは、ブロックチェーンを用いて、感謝祭向けの七面鳥の流通を追跡するシステムを開発し、家族経営農家や消費者が利用できるようにした。

    by Mike Orcutt
  8. ついに出た夢の翻訳イヤホン「ピクセル・バッズ」を使ってみた

    グーグルが、スマホと連携することで、40言語の会話をリアルタイム翻訳できる無線イヤホンを159ドルで売り出した。早速購入して、ヒンディー語、ベトナム語、インドネシア語をそれぞれ話す人たち数人と会話してみた感想をお届けしよう。

    by Rachel Metz
  9. 「幸福度」をスマートウォッチで計測、MITの研究チーム

    幸福になることは多くの人にとって、人生最大の関心事の一つだ。しかし、幸福について研究しようとすると、いかにして幸福の度合いを測定するかということが問題になる。マサチューセッツ工科大学の研究チームは、スマートウォッチを使って幸福度を測定する方法を考え出した。

    by Emerging Technology from the arXiv
  10. ウーバー大量情報漏洩の衝撃、ずさんなセキュリティ対策が原因か

    ウーバーを襲った最新スキャンダルは、このお騒がせ企業にとって最悪のものになるかもしれない。大量の個人情報の漏えいを隠ぺいしただけではなく、ハッカーに10万ドルも払って口止め工作までしていた。しかも、ずさんなセキュリティ対策が原因の可能性が指摘されている。

    by Martin Giles