伊藤忠と京セラ出資、MIT発の半固体電池ベンチャーが量産化へ

半固体リチウムイオン電池を開発している24Mがいよいよ製品量産化へ向けて動き出した。伊藤忠商事や京セラから資金を調達し、現行のリチウムイオン電池の2倍のエネルギー密度の電池の実用化を目指す。 by James Temple2019.01.17

2010年、マサチューセッツ工科大学（MIT）の二人の材料科学者が立ち上げに手を貸したスタートアップ企業の24Mは、電極内の不活性な物質を取り除くことにより、安価で質の良いリチウムイオン電池を提供すると約束していた。

あれから8年後、24Mの製品はいまだに販売されていない。しかし、同社のリック・フェルトCEO（最高経営責任者）は、自社のパイロットラボで組み立てた半固体のリチウムイオン電池について、現在市場に出回っている電池のエネルギー密度を大きく上回ったと2018年12月のインタビューで述べた。2019年に産業パートナーと共同で小型商用プラントを開発する予定で、当初予定の5年遅れとなる2020年には最初の製品を提供したいとしている。

電池のエネルギー密度を高くできれば、低コスト化や軽量化、寿命の向上につながり、高すぎる価格や電池切れの心配がない電気自動車、電池パックの追加無しで1日中使える携帯電話などの実現が期待できる。

2018年12月17日に24Mは、約2200万ドルの資金を新たに調達したことを発表した。エネルギー密度をさらに向上させる研究や製造設備に投資する予定だという。主な出資元は、セラミックや電子機器を扱う大手企業の京セラグループと、繊維製品や …

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